「長時間労働の慢性化」、「介護やメンタル問題での離職者増加」、「若手社員の低い定着率」。こうした問題を背景に、政府は一億総活躍社会の実現にむけ、働き方改革を最重要課題として取りあげています。日本国内の労働力人口が減少していくなかで、働き方を改革し、限られた労働力で目標を達成できる組織が必要になるからです。そのために重要なのは「労働生産性の向上」です。

労働生産性を向上させるためには、その仕組みを構造的に理解し、どこに阻害要因（問題）があるかを把握し、その問題に対して対策を講じる必要があります。下図は、労働生産性（時間当たり付加価値）および賃金生産性（人件費当たり付加価値）を構造化した図です。組織のどこに問題があるかを診断し、その問題に対して解決策を立案・実行することで労働生産性・賃金生産性向上を支援します。