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コンサルティングサービス

医療機関経営高度化支援コンサルティングサービス

貴院のニーズに合わせて、様々なコンサルティングサービスを用意
  • 1.テーマ
    平成22年の診療報酬改定後も、各病院におかれましては、現在も厳しい経営環境下に置かれている事と思います。日本生産性本部コンサルティング部では、経営健全化に向けた様々なメニューを用意しております。
  • 2.進め方
    貴院の現状を把握し、当本部の経営コンサルタントと貴院のメンバーとのプロジェクト方式にて進めます。これにより、定型的なサービスではなく、貴院のニーズにあったサービスを提供できます。
コンサルティングの項目例
  • 経営診断 ・経営環境の評価
    ・事業内容の評価
    ・財務状態の評価
    ・組織マネジメントの評価
    ・業績予測
    ・重要経営課題の抽出
  • 経営管理体制 ・部門別採算管理
    ・バランス・スコア・カード導入
    ・中期経営計画策定支援
    ・収入増加対策
          ★病床稼働率向上
          ★紹介率向上
          ★域内企業等への営業施策
  • 人事制度設計 ・人事・人件費診断
          (問題点・要因・課題の抽出・整理)
    ・等級・役職制度の設計・導入支援
    ・人事評価制度、目標管理制度の設計・導入支援
    ・給与・賞与制度、年俸制の設計・導入支援
    ・人件費適正化施策の立案
    ・各種制度改革後の導入・定着化支援
  • 業務改善 ・ホスピタリティ向上〜患者満足度調査の活用、接遇改善、入院環境改善
    ・コスト・原価改善〜SPD、業務委託費削減、省資源・省エネルギー
    ・時間短縮〜待ち時間短縮(初診受付、外来診療、会計、院内処方)、残業時間削減
    ・安全向上〜個人情報管理、情報セキュリティ管理、リスクマネジメント
    ・ムダ・ムラ解消〜備品・消耗品管理、診療材料在庫削減、整理・整頓
  • ISO ISO9001は、品質マネジメントシステムの国際規格です。
    医療サービスの分野に品質マネジメントシステムを適用することで、次のような効果が期待できます。

    ・業務プロセスを標準化し、人による作業のバラツキを少なくすることができる
    ・医療の質計画を策定し、予防型の業務管理を行うことができる
    ・医師のオーダーを適格に実行し、医療の安全性を確保することができる
    ・PDCAのマネジメントサイクルを実施し、継続的な改善により、レベルアップすることができる。
  • 経営品質向上 経営品質向上プログラムに基づく各種経営改善支援
    @経営品質活動報告書 記述を通した経営の見える化支援
    Aリーダーシップ、CS、ES 等 テーマ別 講演者派遣
    ※その他、会員制組織であるJHQCにおいて、事例研究会や海外病院 視察、病院経営に関する認証事業 等を行っております。
  • 組織の健康診断「エナジャイザー」 @情報処理能力 A内的価値観 B対象評価価値観、の構成要素を基準に、個人受診をしていただきます。
    その後、組織全体の診断をおこないます。そこから、人材の適正配置、採用・人材発掘、業績評価、事故ミス未然防止などにご活用いただきます。

    【エナジャイザーの詳細はこちらのホームページをご覧ください】
最近(過去5年間)のコンサルティング対象先
  • 全国社会保険協会連合会 【病院52、診療所4】
  • 医療法人A眼科病院 【病院1、診療所3】
  • 独立行政法人B 【病院35 予防医療施設32】
  • 社会福祉法人 C会 【病院1 老健施設1】
  • 済生会D病院 【病院1(約300床)】
  • 済生会E総合病院 【病院1(約400床)】
  • F県 厚生連 【病院2、老健ほか】
  • G県 厚生連 【病院5、看護学校他】
  • 関東地方 H病院 【病院1 (約700床)】
  • 公益法人 病院団体T 【病院5】
  • 医療法人J会 【病院1(約300床)】
最近(過去5年間)のセミナー実績
  • 平成17年度「まるかじり病院経営塾」(年7回)
    経営全般/医業収益確保/コストダウン/病院設計/情報セキュリティ/人事制度/BSC を取り上げた。
  • 「病院の人事制度と総額人件費管理を考える」(1日セミナー)
    平成20年9月開催。
    総額人件費管理に焦点を絞った内容とした。
  • 平成20年度、21年度「病院人事改革研究会」(年6回)
    ・平成21年よりスタート
    ・10名〜15名程度の参加者同士が、互いに議論を行い、自院に最適の人事制度を研究する。
お問い合わせ
公益財団法人日本生産性本部  コンサルティング部
〒150-8307 東京都渋谷区渋谷3-1-1
電話:03-3409-1130 FAX:03-3797-1810
E-Mail:consul.info@jpc-net.jp
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