少子高齢化が今後さらに加速することが確実な日本にとって、医療機関の持続的発展が必要不可欠であります。
そのための二本柱が「医療サービスの品質向上」と「経営体質の強化」であると、私ども日本生産性本部コンサルティング部では考えています。
その具現化には、民間企業と同様に、①顧客である患者様の視点、②従業員の視点、③経済合理性の視点の三位一体の経営が前提条件となり、医療機関も民間企業の様々な経営ノウハウを応用することでその実現、スピードアップが可能となります。
日本生産性本部の50年にわたる多種多様な民間企業、公的機関、そして多くの医療機関に対するご支援で培っている、言わば質量ともに豊富な事例の集積が、今では医療機関の経営高度化ご支援のワンストップサービスの拠点として広く深く便利な機能を果すに至っております。
こうした機能を土台に、当本部経営コンサルタントの多様な引き出しが頼りがいのあるノウハウとして医療機関の経営高度化ご支援に地道に確実な成果をあげ、高い評価を頂いております。医療機関経営高度化に是非ご活用を頂きたく、ご案内致します。
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平成22年の診療報酬改定後も、各病院におかれましては厳しい経営環境下に置かれている事と思います。当財団では、経営健全化に向けた様々なメニューを用意しております。 |
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貴院の教育ニーズに合わせて、所要時間やレベル、会場等をカスタマイズしてご提供いたします。 |
第２回 病院人事制度改革研究会
2010年度の診療報酬改定では若干の明るい兆しが見えるものの、各病院におきましては、現在も厳しい経営環境下に置かれている事と思います。一方、未だに公的制度に準拠した年功的な賃金制度を採っている病院では、人件費の高騰が病院経営を圧迫しています。病院の経営健全化を進める上では、透明性の高い適正な人件費配分構造を確立することが、今日の重要なテーマの一つと私共では考えております。日本生産性本部コンサルティング部では、昨年開催し御好評を頂いた「病院人事制度改革研究会」を引き続き今年も開催しております。
お問い合わせ
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