トップページ > コンサルティングトップ > 企業内研修（講師派遣） > 生産革新コンサルティング 多品種少量・変量生産に対応できる生産方式を確立し、「生産性向上（≒原価低減）」を達成します 生産現場での「実践的な改善実習」をとおして、その「考え方・方法の理解・習得」を図ります 従業員の生産性向上に対する「当事者意識」を醸成します ■プログラムの概要 対象 生産現場の全従業員 ■特徴 （１）実践成果主義の定着 　実践性についての質を重視したプログラムです。実践の方法・成果に重点をおいたプログラムによる参加者の成功体験は、「当事者意識の醸成」にもつながります。 　そのためには総花的な知識習得よりも、従業員の能力・体力に合わせた「まずできるところからの改善」を徹底的に行い、結果として１つのモデルラインを完成させることを第一に目指します。そしてそのラインでの実証的成果を持って他へ展開していくことが、革新の早道になると考えます。 （２）貴社の実状に合せたオリジナルプログラム 　本プログラムには定型的な指導マニュアルはありません。全て各社のオリジナルプログラムとして開発いたしております。各社がそれぞれ抱える課題の違い、企業の風土・文化、等の状況を把握・理解した上で、それに合わせた進め方を提供しております。また、そうでなければ生産革新の実践は難しいと考えております。 （３）実践に強いコンサルタント 　当プログラムのコンサルタントはまず生産現場に直行し、迅速で、明白かつ客観的な（数値的な）成果をもたらすことを何よりも優先します。もっともらしいレクチャーや報告書作成はいたしません。実行して成果を出すには、その技術的ノウハウを得るとともに、従業員に行動をさせていくことが不可欠となります。当プログラムのコンサルタントは工場での多彩な実績を基に、従業員の参画を可能ならしめるノウハウを持っております。 （４）生産性向上に対する当事者意識の醸成 　当プログラムでは、生産性向上が日々の仕事であるという認識を醸成するため、改善テーマの設定と実行とを短期間で繰り返します。また、生産革新の目標を明確にすることと、それに向けての成功体験を積ませることにより、目標達成の自信と生産性向上へのやりがいを育てます。 （５）社内運動としての展開 　当プログラムでは、生産管理の方法を改善するだけではなく、社員の管理技術のレベル向上により、自ら生産性向上を進めていける強い企業体質をづくりを目指します。そのためには、単なる指導会としてではなく、社内の生産性向上運動として位置づけることが重要となります。運動展開での３つの側面として「社員の能力向上」「しくみ・制度の整備」「組織風土の改善」を相互に関係づけて生産性向上を図ります。 （６）最新の生産革新手法への展開 　当プログラムでは、多品種少量生産方式として最近注目されている「セル生産方式」「脱コンベヤー生産方式」等の、人を活かしたモノづくりによって生産性を向上させていく方法や、「ラインカンパニー」「ワークショップ」等の組織改革によって生産現場の活性化・間接部門の生産性向上を進めていく方法を取り込んでいくことが可能となります。 ■モデルプログラム テーマ 期間 主な内容 1 事前調査 1日 生産現場視察 生産に関する経営課題の確認 2 打合せ 半日 企画書(内容、日程、費用等)の提示とご説明 3 基礎会合 1日 【プログラム推進メンバーに対する講義】 生産性についての理解・認識 企業における生産機能の課題確認 職場の改善・革新の必要性の理解 生産革新の進め方とその事例 4 定期指導(第1期) 一月2日間 ｘ6ヶ月間 【生産革新の基礎体力づくり】 ＜生産の直接部門の生産性向上＞ 生産部門の課題についての相互理解 改善の着眼能力の養成 改善における行動姿勢の習得 基本的改善方法の習得・実践 5 定期指導(第2期) 一月2日間 ×6ヶ月間 【オリジナル生産方式の標準化】 ＜生産の直接部門の生産性向上＞ 自主的改善能力の養成 一般的改善方法の応用（一人生産方式、脱コンベヤー生産方式、等） 改善成果の標準化と定着 ＜生産に関する間接部門の生産性向上＞ 生産現場改善成果による間接業務の簡素化 直接的生産業務と生産管理業務の多能工化 6 定期指導(第3期) 一月2日間 ｘ6ヶ月間 【オリジナル生産方式の簡素化】 (展開例1) ＦＡ化・コンピュータの真の役割理解 現場改善成果のＦＡ化・コンピュータ化への移転 利益を生み出すＦＡ化・コンピュータ化の推進 （展開例２） 自律的マネジメント型ライン（ラインカンパニー）の編成 7 定期指導(第4期) 一月2日間 ｘ6ヶ月間 【新たな課題の解決】 合計 12日 　 ※確実かつより大きな成果を得るため、そしてそれを貴社独自のものとして定着させるために、２年以上継続して実施することをお薦めします。 ■生産革新実習とは 現場改善実習による具体的方法の体得 実施−評価による改善マインドの育成 前回成果の確認・評価と次回への課題提出 その他、しくみ・システム等についての見直し、改善グループの設置 ↓ 毎月の自主改善、各期（6ヶ月間）の成果確認 ■本プログラムに関するお問い合わせ 公益財団法人　日本生産性本部 ※2017年12月28日まで 　経営開発部 　〒150-8307　東京都渋谷区渋谷３−１−１ 　TEL：03-3409-1118／FAX：03-5485-7750 ※2018年1月5日より（部門名称および連絡先が変更になります） 　グローバルマネジメントセンター 経営開発ユニット 　〒102-8643　東京都千代田区平河町２−13−12 　TEL：03-3511-4030／FAX：03-3511-4056 インターネットからのお問い合わせはこちらをご参照ください。 ▲ページTOP