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参加お申し込みについて

■参加資格および条件

 ・ 各コースともに、所属する企業・組織より推薦された方。
 ・ 洋上生活及び団体生活に適応でき、心身ともに健康でかつ協調性に富み、規律ある行動の出来る方。
  ※体調等にご懸念のある方は事前に事務局までご相談下さい。

■お申し込み方法

  1. 参加申込書の「予約人数申込欄」にご記入の上、FAXにてお送り下さい。
    ※ご予定が決まりましたらお早めにお申込み下さい。
    ※「予約人数申込」をお送りいただいた時点で、「お申込み成立」とさせていただきます。
  2. ご参加者の人選が決まりましたら、参加申込書の「参加確定申込欄」にご記入の上、FAXにてお送り下さい。
    ※ご参加コースやご参加者名が変更となる場合は、研修準備および渡航手続等の関係上、事前研修会1週間前迄にご連絡下さい。
  【参加申込書】のダウンロードはこちらをクリックしてください[PDF:913KB]

  WEBによるお申し込みはこちらをクリックしてください
  
  【WEBお申し込みに際して】
  WEBでお申し込みいただいた場合は、担当者より下記お申し込み内容を伺うメールを送信させていただ
  きます。

  • コース(1都市、2都市)
  • 船室(A、B)
  • 研修コース(管理者、プロジェクトリーダー/チームリーダー、中堅)
  • 参加者ご住所(勤務先)
  • 参加者電話番号(勤務先)
  • 参加者FAX番号(勤務先)
  • 年齢
  • 性別
  • パスポート有無(今回の渡航には、2都市コース、1都市コースとも2013年4月22日以上有効期限のあるパスポートが必要です)
  • 利用希望空港(2都市のみ)
  • 資料送付先(担当者・参加者ご本人)

■参加確定申込書の締切り日

  2012年8月29日(水)

   ※参加者決定が間際になる場合、およびご事情により期日に間に合わない場合は、お早めに事務局
      までご連絡下さい。

■研修費

 2都市コース
 Aタイプ(船内2人部屋):490,000円(税込) (うち事前準備費 31,500円 税込)
 Bタイプ(船内3人部屋):470,000円(税込) (うち事前準備費 31,500円 税込)

 1都市コース
 Aタイプ(船内2人部屋):410,000円(税込) (うち事前準備費 31,500円 税込)
 Bタイプ(船内3人部屋):390,000円(税込) (うち事前準備費 31,500円 税込)

    ※寄港地ホテル(上海・シンガポール)は2人部屋となります。
    ※上記料金は当本部の賛助会員対象です。会員外の場合は一人当り50,000円増となります。

○研修費に含まれるもの
  • 事前準備費:事前研修会費(研修・教材資料費・食事代等)/研修企画費/渡航手続手数料
  • 本研修費:乗船費/航空運賃/本研修中の食事代/寄港地での交通費/研修・教材費/研修企画費/海外旅行傷害保険料
○参加料に含まれないもの
  • 燃油特別付加運賃(2011年12月現在の目安は2都市コース\43,000、1都市コース\24,700です。今後変更する可能性があります。)
  • 任意の海外旅行傷害保険料/旅券印紙代・証紙代/国内交通費・前泊代/寄港地でのオプショナルツアー費/寄港地での一部の食事代/自主研修中の費用

■お見舞金

参加者が本研修期間中に偶発的な外来の事故により、生命または身体に被られた一定の損害について、当本部を通じて加入保険会社よりお見舞金をお支払い致します。

■取消料金

 @出発日の前日から起算し、遡って45日以降15日前まで:基礎金額の20%
 A出発日の前日から起算し、遡って14日以降7日前まで:基礎金額の50%
 B出発日の前日から起算し、6日以降の取消し、または不参加:基礎金額の100%
  • 「基礎金額」とは「研修費」から「事前準備費」を差し引いた額です。
  • 事前研修会参加の有無に関わらず「事前準備費」はご請求いたします。
  • 事前研修会終了後の本研修参加取消しについては、上記@にかかわらず原則として「事前準備費」分のご負担をいただきます。
  • 本研修出発後の離団または不参加の場合、研修費は返金できませんのでご了承下さい。

■コース別研修 最少催行人員

各コースとも最少実施人員10名に達しない場合は、出発日の約1ケ月前(事前研修会)までにご連絡申し上げます。

■その他

  • 研修企画は日本生産性本部、旅行実施は取扱旅行会社が行います。
  • 天変地異、戦争、暴動、社会騒擾、疫病等が発生し、参加者の安全確保および研修実施に支障をきたす恐れがある場合は、企画変更または中止とさせていただく場合があります。
  • 運送・宿泊機関等の旅行サービス提供の中止、官公署の命令その他の当本部又は当本部の手配代行者の関与し得ない事由により損害を被った場合、また、参加者の生命又は身体の安全確保のため必要な措置により損害を被った場合、当本部はその損害を賠償する責任を負うものではありません。
    (例:航空便の遅延・運休等、船内疾病者発生による入国制限等)


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