RAPsは「資源（Resources）」「態度（Attitudes）」「行動（Performance）」を測定する「調査（Survey）」を意味します。「個人・仕事」「職場」「組織」における各種資源（R）の充実度が、態度（A）を形成し、行動（P）につながるというRAP（資源－態度－行動）モデルに沿って、組織でとられている行動、行動を促進する態度形成、資源の状態を明確にし、調査結果を根拠としたシナリオに基づく組織変革、組織活性化によるイノベーションの実現を支援します。

日本生産性本部がRAPsを開発した背景には、組織を取り巻く内外の環境変化があります。内部的には雇用形態の多様化など、外部的にはグローバル化の進展などがあげられます（図1参照）。これらの環境変化に伴い、経験したことのない課題が増え、組織のあり方も問われる時代になりました。

図1

このような状況下、組織はこれまでの経験に基づく「反復対応」だけでなく、新たな方法で「未経験課題」に対応し、新たな価値の創造（イノベーション）をするための変革を迫られています。
そのためには、現在の行動（パフォーマンス）レベルと潜在力を確認したうえで、「変革へのシナリオ」を構築・促進することが重要です。シナリオに基づき、メンバーの潜在力を顕在化させてパフォーマンスレベルを向上させ、また職場の力を結集してチームパフォーマンスを強化することによって、最終的にイノベーションを実現することができます（図2参照）。

図2

RAPsは、組織心理学などの最新の知見を盛り込んでおり、現在のパフォーマンスレベルと潜在力を明確にすることができます。予測が立てにくい状況においても、この調査結果を根拠としたシナリオを構築し、組織変革をすることが可能となります。

古川 久敬 日本経済大学大学院経営学研究科 教授（九州大学名誉教授）（当時）

教育学博士（九州大学）。専門は組織行動学、人的資源管理、組織心理学。九州大学大学院人間環境学研究院教授を経て現職。主な著書に、『構造こわし』（誠信書房1990）、『 基軸づくり』（日本能率協会2003）、『 チームマネジメント』（日本経済新聞社2004）、『＜先取り志向＞の組織心理学』（有斐閣2012）、『 「壁」と「溝」を超えるコミュニケーション』（ナカニシヤ出版2015）など。